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宮本 ユタカ; 安田 健一郎; 間柄 正明
Journal of Radioanalytical and Nuclear Chemistry, 309(1), p.303 - 308, 2016/07
被引用回数:2 パーセンタイル:19.57(Chemistry, Analytical)単一の陰イオン交換カラムと混酸からなる溶離液の組み合わせで、ウラン, トリウム, 鉛, ランタニドならびにプルトニウムを逐次分離する技術を開発した。この逐次分離法のために小さなカラムと圧縮ガスを用いた全自動システムを組み上げた。Pu分離のための溶離液組成を調整することにより、この分離法を達成することができた。年輪試料のいくつかを灰化し、そこに含まれる極微量ウランおよびプルトニウムをこのシステムを用いて分離した。分離して得られたウランとプルトニウムを質量分析法によって分析した結果についても触れる。
土屋 晴文; 北谷 文人; 前田 亮; 呉田 昌俊
Proceedings of INMM 57th Annual Meeting (Internet), 6 Pages, 2016/07
近年、核保障措置や核セキュリティの観点から、使用済み燃料や次世代のMA-Pu燃料、燃料デブリ中の核物質を非破壊により測定する重要性が増している。その重要性に叶う非破壊分析技術の一つに中性子共鳴透過分析法[Neutron Resonance Transmission Analysis(NRTA)]がある。NRTAは中性子飛行時間測定技術に立脚した技術で、精密さが要求される核データ測定に長年、使われている。実際、核物質の定量にNRTAが有効であることは、これまでの原子力機構とJRCとの共同実験により示されている。ゆえに、NRTAは現在の核不拡散・核セキュリティ分野の必要性にまさに叶うと考えている。しかしながら、今までのNRTA装置は大型の電子線加速器施設を利用しているため、汎用性に欠ける一面があった。そこで、われわれはD-T管(パルス幅10マイクロ秒、平均最大強度から n/s)を利用した小型NRTA装置のプロトタイプの開発に着手した。本発表では、プロトタイプ装置の概要と、プロトタイプ装置の使用済み核燃料やMA-Pu燃料に対する適用性を数値計算により評価した結果を報告する。また、将来的には小型電子線加速器を用いたNRTA装置を開発することを視野に入れており、小型電子線加速器を用いたNRTA装置の性能についても議論する。
宮本 ユタカ; 鈴木 大輔; 江坂 文孝; 間柄 正明
Analytical and Bioanalytical Chemistry, 407(23), p.7165 - 7173, 2015/09
被引用回数:8 パーセンタイル:31.16(Biochemical Research Methods)様々なU/Pu比からなるウラン-プルトニウム混合単一粒子の年代を誘導結合型質量分析法で測定した。ミクロンサイズの粒子をU, Puの標準物質から調製した。Pu標準物質は精製時期が既存で46年経過したものである。化学分離したPuとAmの3つの同位体比の積で得られるAm/Pu比からPu精製時期を得た。試料のAm, UそしてPuは一本の小さな陰イオン交換カラムで逐次分離を行った。試料溶液に高純度のAmスパイクを添加することでAm/Pu比を正確に測定できた。様々なU/Pu比を持つ粒子の精製時期の測定結果は推奨値と高い正確さおよび精度で一致した。
宮本 ユタカ; 安田 健一郎; 間柄 正明
Analyst, 140(13), p.4482 - 4488, 2015/07
被引用回数:6 パーセンタイル:21.49(Chemistry, Analytical)ウラン,トリウム,鉛,ランタニド元素を一本の陰イオン交換カラムを使って自動的かつ逐次的に分離した。この分離は塩酸,硝酸,酢酸,フッ化水素酸からなる組成が単純で高純度の酸の混合物を溶離液に使うことで達成できた。この単純かつ自動分離システムを窒素圧縮ガスで稼働し、コンピュータプログラムで制御している。分離評価では粉末岩石標準試料をこのシステムで分離した。0.23ngのルテチウムなど目的元素の元素含有量を分離回収率や操作ブランクの補正なしに正確に定量することができた。この分離システムによって、化学分離にかかる時間や労力を削減することができ、少量の環境試料中元素の極微量定量・同位体分析に有効である。
石本 貴幸*; 河裾 厚男; 伊藤 久義
Applied Surface Science, 194(1-4), p.43 - 46, 2002/06
被引用回数:9 パーセンタイル:45.19(Chemistry, Physical)表面分析技術として極めて有用な反射高速陽電子回折(RHEPD)の検出感度とS/N比向上を目指し、本システムの改造を行なった。陽電子ビームの品質向上のため、既存のビームラインに45°静電偏向器を取り付け、2段のアインツェルレンズでビームを輸送後、コリメータでビーム中心軸成分を切り出した。この結果、陽電子ビームのエネルギー分散0.1keV以下,角度分散0.1°以下,ビーム径1mmを達成した。また、陽電子検出器に入射する線量も減少し、ノイズ低減につながった。回折スポット検出のダイナミックレンジ広幅化のために検出系に画像キャプチャボードを取りつけ、積算画像を32bitで保存できるデータ処理プログラムを作成した。本改造により水素終端処理シリコン(111)基板を試料として、これまで観測されたゼロ次ラウエパターンに加え、微弱な一次ラウエパターンの実測に初めて成功した。
臼田 重和; 安達 武雄; 渡部 和男; 間柄 正明; 半澤 有希子; 江坂 文孝; 宮本 ユタカ; 安田 健一郎; 軍司 秀穂; 鶴田 保博; et al.
Proceedings of Seminar on Strengthening of Safeguards: Integrating the New and the Old, p.477 - 481, 2000/00
IAEAは、新保障措置制度における重要施策の一つとして、環境試料分析法の導入を決定した。これは、原子力関連施設の内部及び周辺の環境試料を採取し、その中に含まれる極微量のウランやプルトニウムの同位体比を求めることにより、未申告原子力活動を検知しようという新たな保障措置手法である。これに対応するため、原研ではクリーン化学実験施設「高度環境分析研究棟」を整備し、おもに保障措置環境試料中の極微量核物質の分析技術を開発する計画を進めている。本発表では、計画の概要と高度環境分析研究棟の整備及び分析技術の開発の現状、さらに他分野への利用方法について報告する。
半澤 有希子; 間柄 正明; 江坂 文孝; 渡部 和男; 臼田 重和; 宮本 ユタカ; 郡司 勝文; 安田 健一郎; 西村 秀夫; 安達 武雄
Proceedings of OECD/NEA Workshop on Evaluation of Speciation Technology, p.167 - 172, 1999/00
保障措置強化の一環としてIAEAは環境サンプリング手法を導入した。これは環境試料中の極微量核物質の同位体比を測定することにより未申告原子力施設・活動を検知しようというものである。ここでは、特に同位体比という観点で核物質のスペシエイションが重要であり、環境試料中の極微量核物質の同位体比について信頼性のある値が得られる必要がある。このため筆者らは分析技術開発に着手した。開発すべき分析技術はバルク分析とパーティクル分析である。バルク分析では、試料中のUやPuの濃度と同位体比を、化学処理の後TIMS及びICP-MSにより測定する。パーティクル分析では、SIMSによりスワイプ試料上の個々の粒子中のUやPuの同位体比を測定する。粒子の元素組成分析と形態観察をEPMAにより行う。発表では、保障措置のための分析技術開発の計画と進捗について、スペシエイションの観点から報告する。
半澤 有希子; 間柄 正明; 江坂 文孝; 渡部 和男; 臼田 重和; 郡司 勝文; 安田 健一郎; 高橋 司; 西村 秀夫; 安達 武雄; et al.
Proceedings of the Institute of Nuclear Materials Management 40th Annual Meeting (CD-ROM), 7 Pages, 1999/00
保障措置強化・効率化の手段として導入された環境試料分析法確立のため、環境試料中の極微量核物質の分析技術開発に着手した。バルク分析では試料を化学処理し、誘導結合プラズマ質量分析計及び表面電離型試料分析計を用いてUやPuの同位体比測定を行う。パーティクル分析では、全反射蛍光X線分析によりスワイプ試料中の核物質の有無をチェックし、電子プローブマイクロアナライザにより粒子の元素組成分析と形状観察を行い、二次イオン質量分析計により個々の粒子に含まれるUやPuの同位体比を測定する。さらに、試料のスクリーニング技術やQA/QCの方法の確立も課題である。技術開発と試料分析のため、米国DOEとの協力の下、高度環境分析研究棟(クリーンラボ)の設計を行った。このラボ及び開発された分析技術は保障措置目的のほか、CTBT遵守・検証や環境科学にかかわる研究にも応用する計画である。
田中 康正
PNC TN8410 96-284, 245 Pages, 1996/03
再処理技術開発部アクチニドプロセス・分析開発室において平成7年4月より平成8年3月の期間に実施した技術開発に係わる成果の概要について取りまとめた。アクチニドプロセス・分析開発室では、高速炉燃料再処理技術の高度化を目的としたプロセス技術開発、及びそれらに係わる分析技術開発を推進してきている。また、先進的核燃料リサイクルにおける湿式核種分離技術の開発も進めている。今年度は、Pu及びNpの共抽出等のピューレックスプロセス高度化試験、TRUEX法、SETFICS法等のマイナーアクチニド分離回収技術開発、新抽出剤の開発、モニタ、抽出錯体構造解析、RETF関連分析確証試験等の分析技術開発、所内各部室の研究開発支援分析、先進的核燃料リサイクル技術開発を進めるためにCPF設備改造に係わる詳細設計等を実施してきた。本報では、これらの技術開発の経緯と主要な成果について取りまとめた。また、技術開発の進展に不可欠な施設の維持・管理・利用及び改造計画についても、合わせて示した。
臼田 重和
平成7年度新湿式再処理システム技術開発等成果報告書, 0, p.60 - 72, 1996/03
燃焼率を正確に測定するためには、使用済燃料中のウラン、プルトニウム、超プルトニウム及び希土類元素等を対象に破壊分析を行う必要がある。そのために開発した2系列のイオン交換分離法(鉱酸系イオン交換法及び鉱酸-アルコール混合系イオン交換法)を中心に述べる。
檜山 敬; 大内 義房; 岡本 文敏; 富樫 昭夫
PNC TN8450 93-005, 14 Pages, 1993/06
本報告書は、平成5年5月25日、東海事業所図書・研修合同棟において開催された第14回分析技術報告会の内容をとりまとめたものである。この報告会は昭和58年に第1回目を開催して以来、各事業所分析部門の「技術情報交換」「分析業務の効率化と技術の向上」及び「分析に携わる技術者の教育」を目標にほぼ毎年継続してきたものであり、探鉱部門から廃棄物処理処分技術開発に至る原子力サイクル全般に係わる巾広い分野から全事業所に渡り、報告案件を集めるもので、今回も東海事業所を初め、大洗工学センター、中部事業所、もんじゅ建設所から、14件の報告がなされた。
竹下 英文; 楢本 洋
Journal of Nuclear Science and Technology, 29(4), p.408 - 411, 1992/04
被引用回数:1 パーセンタイル:87.25(Nuclear Science & Technology)最近、イオン, 電子, 陽電子, レーザー等の各種ビームの利用が世界的な関心を集めており、機能材料, 耐放射線性材料, バイオテクノロジー, 新しい分析技術等の開発への応用が期待されている。本国際会議は急速に発展しているビーム利用研究に係わっている科学者に情報交換の場を与えるために、原研がIAEAの協力を得て開催したものである。会議は各界の協力によって特別講演2件、基調講演19件、総括講演5件に加え140件を越える口頭発表及びポスター発表が寄せられるとともに、23か国57名の海外の専門家を含めて445名の参加者を集め、成功裏に終了した。本レポートでは、紙数の制限もあるため基調講演及び総括講演の結果について概要のみを記すこととした。
金原 節朗
Radioisotopes, 17(10), p.44 - 46, 1968/00
波高分析器(Pulse Height Analyzer)はその性格が万能であるから一般には放射線測定全般にわたって考慮されて設計,製作されている。しかし線測定の分野で最も多く利用されており、性能の進歩もこの方面からリードされてきている。そして最近は半導体ディテクターの出現によりエネルギー分解能が飛躍的に向上し、それに伴う二,三の新しい問題が提起されている。
大久保 綾子; 江坂 文孝; 間柄 正明; 篠原 伸夫
no journal, ,
ウラン試料の最終精製時期を推定すること(年代測定)は、核鑑識分析において重要項目とされている。核種U-Thペアを用いるウランの年代測定法は、地球科学の分野で確立された方法であり、核鑑識分析への応用も行われてきた。最近では、保障措置分析においてもウランの年代測定の要望がある。極微量のThをICP-MSで測定するためには、ウランのテーリングによる影響を除くために、イオン交換カラム分離法による精製が行われる。しかし、カラム分離の操作によって、Thの操作ブランクが上昇する。これに対してTIMS測定では、ウランとトリウムの最適イオン化温度の差を利用して、フィラメントの昇温過程において、ウランとトリウムを分離してイオン化することができる。本研究では、TIMSを用いて、ウラン標準物質単一粒子の年代測定法の開発を行った。
若井田 育夫; 大場 弘則; 宮部 昌文; 赤岡 克昭; 大場 正規; 加藤 政明; Ruas, A.
no journal, ,
文部科学省は、東京電力福島第一原子力発電所の安全な廃止措置等を推進するため、国内外の英知を結集し、安全かつ確実に廃止措置等を実施するための先端的技術研究開発と人材育成を加速する「廃炉加速プラン」を定め、日本原子力研究開発機構に「廃炉国際共同研究センター」を設立した。本講演では、廃炉過程における分析技術の特殊性に焦点を当てるとともに、当該センターで実施されているLIBSによる遠隔計測について紹介する。本計測技術では耐放射線性光ファイバを活用し、レーザー光及びプラズマ発光を同一のファイバに通すことで、簡便な分析ができるよう留意している。これまでに、線量率10kGy/h、積算線量 数MGyにおいても、LIBS計測が可能であることを確認している。また、表面付着物を模擬するため、セシウムの標準溶液をステンレス板上で蒸発乾固させた付着物相当試料を作成し、分析感度の簡易評価を試みた。その結果、検出下限は、放射性セシウム相当で、10Bq/cmが得られ、付着物の迅速簡易分析にも適用できる可能性のあることが示唆された。スペクトル解析手法、高放射線場のプラズマ発光特性に及ぼす影響、Zr溶存液体への適用について、関連発表を行う。
若井田 育夫; 宮部 昌文; 赤岡 克昭; 大場 弘則; 平等 拓範*
no journal, ,
福島第一原子力発電所(1F)の廃炉措置では、小型多関節ロボットアームによる炉内調査が予定されており少量(1g程度)のデブリ試料が取得できる可能性がある。設備の整った施設に運搬するには、事前に試料のサーベランスが必要である。この方法の一つとして、LIBSやアブレーション共鳴吸収分光が採択される可能性が高く、廃炉支援機構(NDF)や東京電力と協議を進めている。JAEA/CLADSでは、廃炉に求められる基礎基盤研究を推進しており、平成30年度には、これまでの文部科学省からの競争的委託事業をCLADS補助金とした新たな制度の運用を開始した。その他、共同研究を推進する連携制度も計画されている。これらについて、話題を提供する。
小山 真一; 池内 宏知
no journal, ,
性状が不明、かつ分析が容易ではない燃料デブリについて、福島第一原子力発電所(1F)からの着実な取出しに向け、我が国の総力をあげてその特徴を評価できる分析技術・体制の構築を図るため、わが国を代表する分析機関に対し、それとは独立した機関で調製された模擬燃料デブリを支給し、各分析機関が保有する設備、溶解及び分析技術を用いてその元素組成を評価した。その結果、今後の燃料デブリ分析に必要となる分析値・情報の統合において適切な重みをもって評価することが可能となる状態とすること、分析における工夫点の共有の他、各分析機関と評価機関との間で、得られた情報を共有・議論できるオールジャパン体制の基盤を構築することができた。